この数年の世界の国々の動向はこれまでの流れとはかなり異なる特に米国の動きには目を見張るものがある。

1972年に発表され初めての環境に関する国際会議開催のきっかけとなった民間のシンクタンクのローマクラブ発表レポート「成長の限界」のシナリオ・シミュレーションのデータを2005年までアップデートしたものを使用し、現在の国際情勢に当てはめ、今後のシナリオについて考えてみる。

現在の状況の考察

仮に2026年現在も上記の５つのそれぞれの要因の傾向を確認してみよう。まず世界人口は現在も増え続け９０億人に迫る勢いである。世界のの産業産出量に関しての上記のグラフのような増加傾向を示している（出典：GDP by World region Our world in data)公害に関しても温暖化も含めて考えるとグラフ通りの傾向にある。（出典：気象庁地球温暖化と１０年規模変動）

考えられる今後の２つのシナリオ

上記のグラフの状況にある場合、大きく分けて２つの戦略がある。

一つは、このまま経済成長を続けるために枯渇する資源を世界中から獲得し世界の経済が崩壊した後も継続を志向する。

もう一つは、減少する化石燃料、鉱物資源エネルギーを受け入れできるだけこれらの使用量を減らす新しい経済、生活様式を志向する。

米国の現政権発足時からの資源・エネルギー動向

米国のここ数年の動向の推移を確認し考察する。

国内政策動向：国内資源・エネルギー開発推進（朝日新聞　政策一覧, 米国ホワイトエネルギー・資源政策資料）

2025年２月　米国　ウクライナ資源協定署名 (出典:Wikipedia, 　米国政府公表資料）

2026年１月　ベネズエラ大統領拘束　（石油埋蔵量世界一 出典：エネルギー白書2022）

2026年１月　グリーンランド領有発言　（鉱物資源亜鉛など 出典：ロイター記事　January 15, 2026）

2026年２月　イラン軍事作戦開始　（石油埋蔵量４位　出典：エネルギー白書2022）

これらの事実から米国は今後の資源・エネルギーの枯渇を未来を考慮した上で、「成長継続」のシナリオを選択し国内外で化石燃料・鉱物資源の獲得に動いているとする妥当な動向である。

資源争奪戦参加ではない、もう一つの道

この資源獲得競争は現在実際に起きていることからもわかるように平和裏に進めることは難しく、常に紛争のリスクが伴う。

このような資源争奪戦に参加するのではない、もう一つの道がある。

それはローマクラブのレポートが発表された後に「エネルギー・資源下降」の世の中を前提とし、その状況の中で争うのではなく、協調し新たな豊かさを築く、地域・ライフスタイルのデザイン手法が開発され、現在まで草の根の活動で先進国・途上国で実践されてるそれが「パーマカルチャー」だ。

このパーマカルチャーの基本的な考え方である倫理と原則をまとめた小冊子の日本語版を作成した。

小冊子PDF：ダウンロードリンク（無料）（要約　パーマカルチャー）

もちろん、中東情勢が早期に沈静化し、普段どおりの生活に戻ることを期待したいが、そうならなかった際の備えとして資源競争に参加しない選択肢を知っておくことで、冷静さを保つことができる。